グランフロント大阪（北館）
C-24 地方 事務所 大規模 スポンサー
オフィスを主体に、商業施設・ホテル等からなる希少性の高い大型複合施設
JR「大阪」駅にペデストリアンデッキで直結し、阪急電鉄・阪神電鉄「大阪梅田駅」及び大阪メトロ各線「梅田」駅へも至近であり、非常に高い交通利便性を有する物件です。
グランフロント大阪（北館）では、オフィスや商業施設に加えて、ホテルや産学連携拠点である「ナレッジキャピタル」が展開されています。なお、ナレッジキャピタルとは、大小のオフィス、サロン、ラボ、ショールーム、シアター等の施設から構成されており、新しい価値を生み出す知的創造・交流を目的としています。
オフィスフロアは整形・無柱空間のフロアプレートを有していることに加えて、高い耐震性能や72時間対応の非常用発電設備等を備える等、関西最大級かつ最高水準のオフィススペックを有しています。また、自然換気・高効率熱源・太陽光発電等、実効性の高い省CO２技術を採用すると共に、各ビルに導入されているBEMS（Buildings Energy Management System）をネットワーク化することにより、物件全体のエネルギー消費を一元管理しています。更にTMO（Town Management Organization）と称する仕組みにより、まち全体を対象とした省CO２のマネジメントを展開し低炭素社会の実現を図っています。
アクセスマップ
最寄り駅ルート
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関連プレスリリース
物件概要
| 所在地 | 大阪府大阪市北区大深町3番1号 | ||
|---|---|---|---|
| 構造・階数 | SRC B3/38F | 取得価格（百万円） | 9,500 |
| 延床⾯積（m2） | 290,030.59 | 総賃貸可能面積（m2） | 8,474.10 |
| 竣⼯月 | 2013年2月 | 基準階面積（m2） | 2,735.28 |
| 取得⽇ | 2021年12月24日 | テナント数 | 97 |
| 関連URL | グランフロント大阪 オフィスビル | ||
- (注1)「構造・階数」の略称は、それぞれ次を表しています。
- Ｓ：鉄骨造、ＲＣ：鉄筋コンクリート造、ＳＲＣ：鉄骨鉄筋コンクリート造
- (注2)取得価格は、不動産売買契約書又は信託受益権譲渡契約書に記載された譲渡金額 を百万円未満切捨てで記載しており、当該不動産等の取得に要した諸経費及び消費税 等は含みません。
- (注3)「延床面積」は、建物一棟全体の面積(他の区分所有者又は共有者の持分を含みます。)を登記簿に基づき記載しています。
- (注4)「総賃貸可能面積」は、JPRの保有に係る面積を記載しています。
- (注5)「基準階面積」は、タワーBの面積を記載しており、タワーCの面積は1,739.85㎡です。
- (注6)JPRの持分割合は4.9％相当です。
平面図
運用の状況
| 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | |
|---|---|---|---|---|
| 賃料事業収⼊（百万円） | - | - | - | - |
| 賃貸事業費用（百万円） | - | - | - | - |
| 賃貸NOI（百万円） | - | - | - | 7 |
| 減価償却費（百万円） | - | - | - | 5 |
| 賃貸事業損益（百万円） | - | - | - | 1 |
| 資本的⽀出（百万円） | - | - | - | 0 |
| 期末稼働率（%） | - | - | - | 98.2 |
| NOI利回り（%） | - | - | - | 3.8 |
| 償却後利回り（%） | - | - | - | 0.9 |
| 鑑定評価額（百万円） | - | - | - | 10,100 |
| 評価損益（百万円） | - | - | - | 551 |
| 直接還元利回り（%） | - | - | - | 3.3 |
- (注1)「期末稼働率」＝ 総賃貸面積 ÷ 総賃貸可能面積
- (注2)「NOI利回り」＝ (不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用)+減価償却費) )÷ 取得価格 (年換算)
- (注3)「償却後利回り」＝(不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用) ÷ 取得価格 (年換算)
- (注4)「評価損益」＝ 鑑定評価額 - 簿価
- (注5)「直接還元利回り」＝ 直接還元法に基づく還元利回りを記載しています。直接還元法とは、収益還元法(対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより、対象不動産の価格を求める手法)によって収益価格を求める手法のうち、一期間の純収益を還元利回りによって還元する方法です。
- (注6)金額及び面積については記載未満の桁数は切り捨てて記載し、比率その他の数値については記載未満の桁数で四捨五入して記載しています。
- (注7)本物件の賃貸事業収入合計等及び賃貸事業費用合計等については、やむを得ない事情により開示していません。