東京建物本町ビル
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大阪のビジネス街「本町通」沿いの
オフィスビル
多くの大手企業が拠点を構える古くからのビジネス街で、金融機関や企業の
オフィスが集積するエリアに位置しています。
大阪市中心部を東西に延びる「本町通」に面し、優位性の高い立地とワンフロア
約300坪のゆとりある空間が強みのオフィスビルです。
アクセスマップ
最寄り駅ルート
下記の駅名をクリックすると駅から物件までの経路が表示されます。
関連プレスリリース
- 2010年4月01日
- テナントの異動に関するお知らせ
- 2010年8月31日
- テナントの異動に関するお知らせ
物件概要
| 所在地 | 大阪府大阪市中央区本町三丁目4番8号 | ||
|---|---|---|---|
| 構造・階数 | SRC B3/9F | 取得価格（百万円） | 4,150 |
| 延床⾯積（m2） | 14,619.52 | 総賃貸可能面積（m2） | 7,150.22 |
| 竣⼯月 | 1970年2月 | 基準階面積（m2） | 1,050.32 |
| 取得⽇ | 2001年11月16日 | テナント数 | 8 |
| 関連URL | 東京建物オフィスビル賃貸情報公式サイト | ||
- (注1)「構造・階数」の略称は、それぞれ次を表しています。
- Ｓ：鉄骨造、ＲＣ：鉄筋コンクリート造、ＳＲＣ：鉄骨鉄筋コンクリート造
- (注2)取得価格は、不動産売買契約書又は信託受益権譲渡契約書に記載された譲渡金額 を百万円未満切捨てで記載しており、当該不動産等の取得に要した諸経費及び消費税 等は含みません。
- (注3)「延床面積」は、建物一棟全体の面積(他の区分所有者又は共有者の持分を含みます。)を登記簿に基づき記載しています。
- (注4)「総賃貸可能面積」は、JPRの保有に係る面積を記載しています。
- (注5)2020年5月付で、総賃貸可能面積を7150.22から7132.22へ変更しています。
平面図
運用の状況
| 第33期 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | |
|---|---|---|---|---|
| 賃料事業収⼊（百万円） | 114 | 149 | 152 | 154 |
| 賃貸事業費用（百万円） | 88 | 65 | 73 | 92 |
| 賃貸NOI（百万円） | 26 | 84 | 79 | 61 |
| 減価償却費（百万円） | 28 | 33 | 34 | 34 |
| 賃貸事業損益（百万円） | -1 | 50 | 45 | 26 |
| 資本的⽀出（百万円） | 253 | 27 | 28 | 112 |
| 期末稼働率（%） | 90.2 | 91.1 | 94.4 | 94.4 |
| NOI利回り（%） | 1.3 | 4.0 | 3.8 | 2.9 |
| 償却後利回り（%） | -0.1 | 2.4 | 2.2 | 1.3 |
| 鑑定評価額（百万円） | 3,490 | 3,500 | 3,610 | 3,620 |
| 評価損益（百万円） | -771 | -756 | -640 | -708 |
| 直接還元利回り（%） | 4.7 | 4.6 | 4.5 | 4.4 |
- (注1)「期末稼働率」＝ 総賃貸面積 ÷ 総賃貸可能面積
- (注2)「NOI利回り」＝ (不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用)+減価償却費) )÷ 取得価格 (年換算)
- (注3)「償却後利回り」＝(不動産賃貸事業収入 - 不動産賃貸事業費用) ÷ 取得価格 (年換算)
- (注4)「評価損益」＝ 鑑定評価額 - 簿価
- (注5)「直接還元利回り」＝ 直接還元法に基づく還元利回りを記載しています。直接還元法とは、収益還元法(対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより、対象不動産の価格を求める手法)によって収益価格を求める手法のうち、一期間の純収益を還元利回りによって還元する方法です。
- (注6)金額及び面積については記載未満の桁数は切り捨てて記載し、比率その他の数値については記載未満の桁数で四捨五入して記載しています。